一昔前までは、駐在員と現地採用という雇用区分が明確に分かれていて、待遇なども大きく違っていたようだが、少なくとも2014年ぐらいからはその差がなくなってきた。
駐在員案件よりも現地採用案件の方が給料が高いという場合もあった。
結局、一口に駐在員や現地採用と言ってもピンキリということもある。
駐在というと日本国内の転勤も含まれるので、言葉の定義としては「日本法人雇用」か、「ベトナム法人雇用」の違いということになる。
仮にいわゆる駐在員、つまり日本法人に雇用されて外国勤務となったはいいが、家賃は給与の中から払うという場合もある。
日本国内の駐在では引っ越し代と敷金礼金は会社負担だが、家賃を出すのは聞いたことがない。
家賃の2割にもならない「住宅手当」が支給されるぐらいか。
帰省費用については会社によって年1回出るところもあったぐらい。

そうなると、最近べとまるでやっていた駐在員と現地採用とさらに中間との座談会とやらもピントがずれているし、内容もいまさらと言ったものであった。

そもそも、雇用区分ではなく、どんな仕事をしているかでその人間を判断すべきだろう。
こういう業種、こういう職種、扱っている製品などで共通の話題がでれば盛り上がるし、専門分野の能力が高ければ尊敬される。